楽天・三木谷氏「英語がダメならクビ」で大論争

大半の日本人にとって英語は永遠の悩み&課題だが、先ごろ、ユニクロを展開する「ファーストリテイリング」およびインターネット・サービス大手の「楽天」が、相次いで社内公用語を英語にすることを発表。なかでも楽天の三木谷社長は「2年後に英語ができない執行役員はみんなクビです」と発言し、これがネット上でも大きな論議を呼んでおり、著名なブログでのエントリーが乱立している。その意見を抜粋しよう。

まず、多数派を占めるのは、感情的、理論的なものを含め反対だという意見。

「英語ができるだけで仕事はまったくできない人間が跋扈(ばっこ)するようになるのだ」(『Web屋のネタ帳』)

「その発想自体は決して間違ってるとは思わないが、英語が出来たら世界的な企業になれるというのはあまりに安直で短絡的でバカバカしいと思わざるをえない。」(『人は働く機械ではない』)

「こんな時代にサラリーマンをしていなくてよかったなあ、と心底思う」(『内田樹の研究室』)

等々、ごもっともな意見が並んでいる。一方、三木谷氏を支持する意見の持ち主は、おしなべて理論的で

「多国籍化した企業は多様な母語集団を抱えることになるため、企業集団としての一体性を保持するため『社内公用語』で文書や話語を一本化することは確かに合理的だと思います。(中略)全く日本語を学んだことがない外国人が日本語を一から学ぶのは困難です。」(『投資十八番』)

「日本語が公用語のままでは、海外からの一流人材は集まらない」(『My Life in MIT Sloan』)

「今変わり始めなければ世界で生き残れない・・そのために残された時間は少ない」(『あすなろBLOG』)

といった意見が出ている。

いずれにしても特徴的なのは、賛成派、反対派とも極めて饒舌(じょうぜつ)なこと。それだけ多く人が興味を持つ英語公用化。楽天とファーストリテイリングは、ともに2012年中に導入予定だが、両社の試みは、果たして反対派、賛成派のどちらを黙らせるのだろうか?